バーチャルオフィスJPは、業界でも格安の月額480円で都心の住所を借りられるバーチャルオフィスです。
法人はもちろん個人・個人事業主・サークル活動などにも使い勝手の良さが評価を集めています。
この記事では、バーチャルオフィスJPについて詳しく紹介するとともに、評判や口コミも調べてまとめています。
都心の住所を格安で借りたい方、ランニングコストを抑えたい方はぜひチェックしてみてください。
もくじ
バーチャルオフィスJPとは？
バーチャルオフィスJPは、業界でも格安料金で都心の住所を借りられるバーチャルオフィスです。
個人から法人まで幅広い用途に対応可能、法人登記もOKなので起業したての方はもちろん、フリーランスの方など自宅住所を非公開にしたい方にもおすすめのバーチャルオフィスです。
月額480円～利用できるバーチャルオフィス
バーチャルオフィスJPは、なんといっても月額480円で23区内の住所をレンタルできることが特徴です。
業界でも最安値クラス、地方に本社や自宅がある方はもちろん、はじめてバーチャルオフィスを利用する方にもこの料金なら手軽に申込むことができますね。
バーチャルオフィスJPの評判・口コミ
バーチャルオフィスJPの口コミは見つけられなかったので、見つかり次第随時更新していきます。
悪い口コミ
良い口コミ
バーチャルオフィスJPのデメリット、注意点
バーチャルオフィスJPは、なんといっても月額料金の安さが魅力ですが、利用する際に気を付けておきたい注意点やデメリットがあります。
実際に利用を検討している方は、申込む前に一度目を通しておくことをおすすめします。
品川オフィスしかない（現在新規受付停止中）
2022年9月現在で、オフィスの住所は品川区のみ、しかも定員に達したために新規受付を停止しています。
すでに新規オフィスを準備中とのことですが、手軽な料金ゆえに人気や注目度が高くすぐに定員に達してしまうのでしょう。
音信不通。退会できない、郵便物が届かないなど
基本プランのほかに郵便物転送はオプション契約が必要で、転送頻度が頻繁ではないため注意が必要です。
毎週日曜日までに届いた郵便物をまとめて、原則、祝日を除く翌週の月曜・火曜・水曜に転送することとなっているのですが、タイミングによっては1週間以上かかって自宅住所に届くことがあります。
また、郵便物の転送が途絶える、コールセンターに電話がつながらないか留守電になるなど音信不通とも思える状態になることがあります。
そのため、退会しようとしても手続きすらできない状態に陥る可能性があるため、頻繁に郵便物が届く方や短期で利用を検討している方は、別のバーチャルオフィスもチェックしておきましょう。
バーチャルオフィスJPの料金プラン
バーチャルオフィスJPは、住所貸しのみのプランで月額480円～利用できます。
| 初期費用 | 5,250円 |
| 月額料金 | 480円 |
別途、従量制の料金
| 郵便物転送 | 84円～ |
| 各種設定変更 | 2,000円 |
バーチャルオフィスJPの店舗情報
バーチャルオフィスJPは品川区の住所が利用できます。
| 提供住所 | 東京都品川区 |
バーチャルオフィスJPの利用・契約の流れ
バーチャルオフィスJPの利用を検討している方は、契約までの流れを確認しておきましょう。
新規会員登録
公式サイトの「お申し込みはこちら」という赤いボタンから申込みフォームを開き、はじめに新規会員登録を行います。
登録に必要な情報を入力し、決済方法を選択します。
決済方法は銀行振込・クレジットカード払い・コンビニ払いの3種類から選択可能、プランによっては銀行振込のみの場合もあるので利用プランを事前に確認しておくと良いでしょう。
すべての情報を入力し確認が取れるとIDとパスワードが発行され、会員登録完了となります。
申し込み
IDとパスワードを使ってログインしプランとオプションを選択します。申込み内容をバーチャルオフィスJP側で確認すると申込み完了の入会案内メールが届くので内容を確認しておきましょう。
必要書類提出、審査→初回入金
入会案内メールが届いた後は、メールの指示に従って必要書類の提出を行います。書類を提出すると書類審査が行われ、審査に通ると利用プランの料金を支払います。
登録住所には別途契約書類が郵送されるので、必要事項を書いて返送しましょう。契約書類の確認後、借りた住所の利用開始となります。
会員登録まではWeb申込みのような雰囲気でしたが、実際は郵送による契約書類のやり取りがあるので利用開始までは2週間程度みておくことをおすすめします。
まとめ
今回はバーチャルオフィスJPについて紹介しました。業界でも最安クラスの利用料金が魅力のバーチャルオフィスですが、実際は新規募集を停止中のため現在は募集再開まで利用できない状態です。
利用料金が手軽なのでフリーランスや個人でネットショップを運営する方、起業したばかり、個人事業主の方にも利用しやすく、法人でも東京の住所を使いたい方にはうってつけです。
ただ、一部では郵便物転送やコールセンターとのやり取りについてデメリットもささやかれているので、あまり郵便物が多い方や短期的な利用を考えている方にはおすすめできません。
安く住所を借りられれば良いという方には最適なサービスなので、その点を十分理解した上で申込むことをおすすめします。
